日経225平均先物取引を始めるには、まず口座を開設する必要があります。口座は証券会社で開設するのですが、証券会社を選ぶ時に重視してほしい点が「手数料の安さ」です。各証券会社のホームページより資料を請求し、手続きを済ませれば、すぐに日経平均先物取引を始めることができます。日経平均株価とは、株式市場に上場している数千の会社の中から、業績が良く出来高が多い２２５社の株価を平均したものです。日経平均株価をもとに、投資家たちは投資の判断をします。日経平均先物取引とは、将来のある時点で「日経平均株価がいくらになっているか？」という権利を売買する取引のことです。預け入れる委託証拠金(委託証拠金とは、株式の信用取引、商品先物取引、外為の証拠金取引などを行うために、投資家（委託者）が証券会社に納める担保のことです)の１００倍もの取引ができるのが最大のメリットです。少ない資金で大きな取引をし利益を得ることができます。例えば、日経平均株価が１００円上がる(若しくは下がる)という予想が当たれば、１万円の利益が出るということになります。しかし、儲かる場合ばかりではありません。当然、予想がはずれれば、大きな損失を被ることもあるので納得した上で投資することが大切です。東京金融先物取引所とは、１９８９年に東京丸の内に設置された金融先物取引所のことです。投資家の要望に応えられるように新たなる魅力的な商品を開発し、日本の金融市場の発展に貢献しています。①有価証券(有価証券とは、証券そのものに価値がある紙面で、株式・債券・手形・小切手などがあります)の売買及び市場デリバティブ取引(デリバティブ取引とは、伝統的な金融商品の株式や債券から様々なノウハウや金融工学によって派生した商品のことです)を行う金融商品市場を開設・提供し、市場の公正を確保する。②金融商品市場において成立した市場デリバティブ取引の清算業務を行う。銀行、証券会社、系統金融機関、信用金庫、先物業者、保険会社、商品取引会社などです。取引参加者が他業界に渡っているのは、それだけ取引所が開かれたマーケットであることを物語っています。※取引参加者は、清算参加者と非清算参加者に分けられます。①公正な市場の維持。②成立した取引の清算。東京金融先物取引所で行われる取引は、清算機関である東京金融先物取引所が取引の相手方となり、取引の履行を保証するシステムとなっています。東京金融先物取引所は証拠金(証拠金とは、先物取引を行いたい投資家が信用を与えてくれる取引仲介業者に対して差し入れる担保のことです)を取引参加者から徴収して信頼性を確保し、清算及び決済を行います。商品ファンドは、商品先物取引で資金を運用するので、値動きによっては予想外の損失を被る可能性も十分にあります。しかし、商品先物取引と違って、損失を被る最高額は、自分が投資した資金分のみに限定されるというメリットがあります。また、商品ファンドは、商品先物取引のような追証を請求されることもありません。あくまでも投資した額の範囲内での責任しか発生しないのです。このように商品ファンドには様々なメリットがありますが、基本的には商品先物取引や投資信託のようにハイリスクが伴う商品であることを理解しておくことが大切です。商品ファンドは、「元本確保型」「一部元本確保型」「積極運用型」に分類されます。運用資金の８割～９割りを金取引などに投資して元本を確保させ、残りの資金を商品先物取引などで積極的に投資するタイプです。しかし、現在では、元本を確保するのが難しい状態になりつつあります。資産運用資金の７割～８割りを金取引などに投資して元本を確保させ、残りの資金を商品先物取引などで積極的に投資するタイプです。現在では最もポピュラーな投資方法となっています。投資資金を全部、商品先物取引などで積極的に運用するタイプです。商品先物取引同様、大きな利益を出せる可能性がある反面、大きな損失を被る可能性もあります(ハイリスクハイリターン)。①自主規制…商品先物取引に参加する委託者を保護するために、受託等業務の適正化を計ります。商品取引員に対する自主規制ルールを定め遵守させる事業も行います。自主規制ルールに違反した会員に対する制裁も行います。 ②会員の受託等業務に関する苦情・紛争の解決…協会員と委託者の間に起きたトラブルを解決するために、あっせんや調停を行います。トラブルの早期の解決に向けて努力しています。 ③外務員の登録及び資格試験等の実施…外務員の講習会や外務員登録資格試験を行っています。また、会員の役員及び使用人に対する研修も行っています。会員との話合いをしても解決できない場合は、日本商品先物取引協会の相談センターに申出をすることができます。当協会は申出に基づき、苦情の解決を行います。①あっせんの申出…苦情処理手続きによっても解決に至らなかった場合は、あっせんの申出を行うことができます。あっせんの申出は書面により行い、指名されたあっせん委員が担当します。 ②調停の申立…あっせんによっても解決に至らなかった場合は、調停の申立をすることができます。そして調停委員会による調停を行います。円高ドル安の今、外貨預金に目をつけて米ドルを買う個人の投資家がとても多いそうです。今年3月は、上旬だけで例年の数倍もの外貨預金申込みがあったとニュースで報道していました。また、日本は超低金利政策を実施しているため、利回りの大きい外貨MMFへ投資する方も少なくありません。たしかに、米ドルを1ドル＝100円の時に100万円の資金で1万ドルを外貨預金に預ければ、1年後に米ドルが1ドル＝115円になるなら、100万円が115万円、つまり15万円の利益になります。1ドル＝120円なら20万円の利益。(※厳密には1ドルあたり通常2円の手数料が取られるので前述の利益よりマイナス2万円となります。) 外貨ＭＭＦですと、高金利通貨として人気の豪ドル（オーストラリアドル）に100万円投資すると、4月25日現在6.75％ほどの利回りになるので、1年後には100万円が106.75万円。日本の銀行に100万円を1年間預けたって3,500円程度にしかならない世の中で、その数十倍の利益を得られる外貨建て商品は魅力的です。しかし、本当にお金を増やしたいと考えるなら、FX（外国為替証拠金取引）をすべきです！『ＦＸ（外国為替証拠金取引）って何？』という方のために、簡単に説明を。出産を控えて、大きなお金を用意できない！と言う方も、まずは話を聞いてください。なにも100万円なくったって、安全に外貨で利益を得る方法を教えます！！5万円くらいなら捻出できるんだけど・・・ と言う方もまずは読んでください！外貨預金では、1ドル＝100円のときに1万ドル預金しようとしたら100万円必要です。でもＦＸでは、その数分の一のお金を元に米ドルを買うことが可能です。10万円の資金でドルを1万ドル買うことも出来ます。例えば、1ドル＝100円が90円に下落したとすると、1ドル当たり10円の損失。外貨預金で1万ドル買った人は10万円の損失となります。一方、ＦＸで50万円を証拠金として預け、1万ドルを買った人も10万円の損失です。どちらも為替相場が10円下落したら10万円の損失。『だったら、最初から100万円なんてお金は必要ないんじゃないの』と思いませんか？そこに目をつけた商品がＦＸ。為替相場の下落分に相当するお金が確保されていれば、外貨を買うことができるんです。つまり、為替変動による損失分の金額が確保されていれば、それを担保（ＦＸでは証拠金と言います。）として預け、外国為替市場で外貨を売買取引することができる金融商品。これが外国為替証拠金取引と呼ばれる所以(ゆえん)であり、英語の頭文字をとってＦＸと呼びます。（英語ではForegn Exchangeといいます）『なんだか危ない投資なんじゃないの？？』と思う方もいるかもしれませんが、ご心配なく。全くそんなことはありません。外国為替市場は世界3大市場と呼ばれる東京、ロンドン、ニューヨークをはじめ、シドニーやチューリッヒなどがあり、世界中の投資家が参入しています。株式市場とは比べ物にならないほど多くの投資家が参入し、巨額のお金が動く、巨大なマーケットなのです。株式市場では不正行為によって株価を故意に変動させ、一部の投資家が不正な利益を得る事件が起こりますが、外国為替市場ではありえません。非常にフェアな市場です。ＦＸは投資である以上、リスクを伴います。それは、為替変動です。これは外貨預金や外貨ＭＭＦなども同様です。投資が怖いという人は、リスクが管理できないからです。投資先に潜んでいるリスクがどれほどのものなのか理解できないから怖いんです。でも為替変動によるリスクは過去の為替レートの動きからおおよそ把握できます。リスクさえ理解してしまえば、あとは投資家にとって有利な商品を選ぶだけです。